諸掛りの処理

<概要>

商品売買の際にまつわる経費

実体のある商品にかぎらず、サービスの提供の場合であっても、売買の取引をする際には、商品・サービスそのものの価格以外に、何らかの費用がかかるケースが多々あります。
商品であれば、対面での手渡しでもなければ、郵送や配送を行い、それには費用がかかります。
サービスの提供であったとしても、請求書を郵送すれば、切手代が必要になります。

こういった、売買取引に関連する様々な費用を総称して、『諸掛かり』とよんでいます。

• 仕入諸掛り　：　商品・製品を仕入れる際にかかる運送費などの諸費用
• 売上諸掛り　：　商品・製品を販売する際にかかる運送費などの費用

仕入諸掛りの仕訳のルール

『仕入諸掛り』という勘定はなく、費用グループの『仕入』勘定で処理する必要があります。
そのため、仕訳の際には、以下のように計算をした額を記帳します。

『仕入代金』 ＋ 『仕入諸掛り』 ＝ 『仕入』勘定に記帳する金額

• 掛取引で製品を仕入れ、その際の送料は現金で支払った。 ： （貸方）買掛金の増加 ＋ 現金の減少

仕入諸掛りの仕訳の具体例

売上諸掛りによる仕訳のルール

『売上諸掛り』という勘定はないのですが、実際にどの勘定で処理するかは、ケースによって異なります。
＊実際にどんな種類の費用がかかったのか。
＊その費用を自分が負担するのか、先方が負担するのか。

• 販売の際の発送費用を自分で負担する場合 ： （借方）発送費（費用グループ）の増加
• 発送費は先方が負担するが、発送時に立替えて支払った ： （借方）売掛金の増加 or （借方）立替金の増加

売上諸掛りの仕訳の具体例

仕訳時に借方と貸方が１対１にならないケース

これは『諸掛かり』に限った話ではないのですが、簿記においては、１回の取引で『借方』と『貸方』に登場する勘定科目が１対１にならないケースがあります。

これは、仕入諸掛りで示した例ですが、「借方」が『仕入』１科目に対して、「貸方」が『買掛金』と『現金』の２つの科目に分かれています。
これだと、以前に設計した『仕訳表』では対応できません。

では、『借方』を『借方１』・『借方２』、『貸方』を『貸方１』・『貸方２』と項目を分ければよいのでしょうか？
答えはNoです。

先述の例であれば、『貸方』の金額も分かれていますので、項目を分けようとするならば、『金額』も『借方金額』と『貸方金額』に分けねばなりませんし、更に『借方金額』は、『借方金額１』・『借方金額２』と分け、『貸方金額』も『貸方金額１』・『貸方金額２』と分けなければなりません。
更に追求すると、１回の取引で『借方』・『貸方』に登場する勘定科目は２つまでで収まるのでしょうか？
２つで収まらないとすれば、何項目まで想定する必要があるのかも設計しなければなりません。

仮に『借方金額』・『貸方金額』・『借方科目』・『貸方科目』をそれぞれ１番～５番まで設計したとしましょう。
そこまで増やせば、先述のようなケースでも『仕訳表』のデータ１件で取引を網羅できるでしょう。
しかし、１回の取引で複数の科目が登場するようなケースが、実際どれだけあるのでしょうか？
月に数回あるかどうか、というレベルであれば、せっかく用意した項目の多くが使用されず、無駄になります。

データベース上でのムダも大きいですが、『仕訳表の入力画面』を想定してみてください。
『借方金額』・『貸方金額』・『借方科目』・『貸方科目』がそれぞれ１番～５番まであるのなら、それだけ入力欄も多くなり、使い勝手が落ちてしまいます。
さらに、入力欄が多くなればなるほど、入力ミスの確率も上がりますし、チェック処理・エラー処理が必要になります。

そもそも、簿記をシステム化する目的は、「紙ベースでの簿記を作業を再現する」ことなのでしょうか？

完全に紙ベースでの作業を忠実に再現するのであれば、一見ムダの多い設計でもそうせざるを得ませんが、『完全に再現』というところを少し柔軟に考えれば、先述の仕訳表の設計は全く変える必要はありません。
すべての取引の『借方』と『貸方』に登場する勘定科目が１対１になるように、便宜的に取引を分割して入力するようにしてしまうのです。

具体的に、先述の仕入諸掛りの取引を以下のように分けてしまうのです。

このように必ず１対１になるように一連の取引を、便宜的に分けて入力できるように設計しておけば、設計上の無駄なコストも軽減できますし、実際の運用もなれてしまえば、シンプルになるので使いやすいシステムになるはずです。