貸し倒れが発生した時の仕訳

<概要>

ビジネスの世界では、熾烈な競争の末に企業が倒産してしまうことは起こりえます。
不幸にして、取引先が倒産の憂き目にあってしまった場合、『売掛金』や『受取手形』などの売上にまつわる債権が回収できなくなってしまいます。
そのような場合には『貸倒損失』という勘定科目を使って処理します。

また、こういった場合に備えて『貸倒引当金』という資金を準備しておくケースもあります。
＊『貸倒引当金』の設定は決算時に行います。
その場合は、『貸倒引当金』を使用しますが、基本的に『貸倒引当金』は前期末に残っていた売掛金などに対するものなので、当期に発生した貸倒れは『貸倒損失』で処理します。
 

貸倒れの処理に関する仕訳のルール

『貸倒損失』 ＝ 費用グループの勘定科目
『貸倒引当金』 ＝ 資産のマイナスを表す特別な勘定科目
『償却債権取立益』 ＝ 収益グループの勘定科目

貸倒れ発生時の仕訳の具体例

貸倒引当金を設定していない場合の貸倒れの処理

なお、当期の売掛金が貸倒となった場合の処理もこのケースと同様に処理する。

貸倒引当金を設定している場合（ 貸倒金額 ≦ 貸倒引当金 ）

貸倒引当金を設定している場合（ 貸倒金額 ＞ 貸倒引当金 ）

貸倒金が後日回収できた場合